「もう少し収入を増やしたい」「今の仕事を続けながら、新しい仕事にもチャレンジしてみたい」そんなときに、ダブルワークを考える方もいるのではないでしょうか。
働き方が多様化する昨今において、ダブルワークの需要は年々高まっています。

今回は、ダブルワークをするうえでのメリット・デメリットや注意点などについて紹介します。ダブルワークを始めようと検討されている方は、ぜひ参考にしてみてくださいね。

ダブルワークとは、2つの仕事を掛け持ちして働くことをいいます。

例えば、平日は週3日コンビニで働き、土日はイベントスタッフとして働くというスタイルがダブルワークです。

どちらも本業せず、収入の補填を目的としている場合が多く、アルバイトや派遣社員、フリーランスとして働いていることが一般的です。

【副業との違いは？】
ダブルワークと似た意味の用語として「副業」があります。副業とは、正社員などの本業がある人が退勤後や休日を使って別の仕事を行うことをいいます。

本業がある人が空き時間を使って別の仕事を行う場合は「副業」、2つ以上の仕事を掛け持ちしているが、どちらも本業としない場合には「ダブルワーク」に当てはまります。

ここではダブルワークのメリット・デメリットについて紹介します。

【メリット】
■収入がアップする
ダブルワークの最大のメリットは、収入がアップすることでしょう。
収入が上がれば生活に余裕ができ、趣味や貯金に回せるお金を増やすことができます。

■新しい知識の習得や経験ができる
ダブルワークをすると、新しい知識やスキルが習得できたり、経験を積むことができます。

異なる職種はもちろん、同じ職種でも、会社が違えばやり方は異なるため「こんなやり方があるんだ」と新たな発見があるかもしれません。
さまざまな仕事をすることで視野が広がり、今後のキャリア形成にもプラスに繋がるでしょう。

【デメリット】
■スケジュール管理が大変になる
どちらの仕事も両立させるためにスケジュール管理をしっかり行うことが重要です。
手帳やスケジュール管理アプリを使い、自分のスケジュールに無理がないよう調整しましょう。

平日と土日、昼と夜のように、曜日や時間帯によって仕事を変えるという方法もおすすめです。

■休みが少なくなる
ダブルワークは、休日や空いた時間に行うのが一般的です。本来は休みの日に仕事をつめこみすぎた結果、自由に使える時間が少なくなり、趣味や友人との予定に充てられる時間が減っていくことがあります。

休みの時間が減った分、体調を崩すなどして仕事に影響が出たら本末転倒です。
ダブルワークを始める際には、リフレッシュする時間を確保しながら仕事の予定を組みましょう。

ダブルワークをするうえでは、確定申告が必要なケースがあるなど、注意をしなければならないことがあります。以下で紹介する内容を確認したうえで、ダブルワークを始めましょう。

【事前に就業規則を確認しましょう】
ダブルワークを始める前に、まずは自分が所属している企業がダブルワークを禁止していないか確認しましょう。

本業に支障がでる、会社の秘密が漏洩する可能性があるようなケースでは、ダブルワークが制限・禁止されることがあります。就業規則違反や、後々のトラブルを避けるためにも必ず確認してから始めましょう。

【確定申告が必要な場合がある】
ダブルワークをしている場合には、確定申告をしなければならないケースがあります。
申告が必要かどうかをよく確認し、必要に応じて期間内に手続きを行いましょう。

■確定申告の必要があるもの
ダブルワークでの収入が「給与所得」の場合（どこかに雇われて給料を得ている場合）は、確定申告が必須です。

また、ダブルワークの収入が給与所得以外（事業所得・雑所得）の場合は、その収入が年間20万円を超える際には確定申告をしなければなりません。

■確定申告の必要がないもの
ダブルワークの収入が給与所得以外（事業所得・雑所得）の場合で、その収入が年間20万円以下であれば確定申告の必要はありません。
経費を差し引きして20万円以下であれば確定申告は不要となります。

【社会保険（厚生年金・健康保険・介護保険）について】
結論から言うと、両方の勤務先で共に加入要件を満たす場合には、両社で社会保険に加入しなければなりません。
保険料については、両社の給与を合算して、それぞれの給与に応じて按分されます。適用要件を満たす場合には、勤務先に社会保険の手続きを相談しておきましょう。

社会保険の加入要件については以下をご確認ください。

■社会保険の加入要件（※2021年12月現在）
（1）1週間の所定労働時間および1ヶ月の所定労働日数が常時雇用者の4分の3以上

（2）（1）に該当しない場合でも、以下のすべての要件に該当する場合
・1週間当たりの所定労働時間が20時間以上
・1ヶ月当たりの賃金が88,000円以上
・雇用期間の見込みが1年以上
・学生でないこと
・従業員規模が501人以上の会社で働いていること
（または、500人以下の企業でも労使合意がなされている場合）

ダブルワークをする場合、どちらの仕事もおろそかにせず両立して働くことが重要です。そのため、時間やシフトに融通がききやすい仕事を選んで、それぞれの仕事に支障がでないようにバランスをとるようにしましょう。

ダブルワークに向いている仕事には、以下のようなものがあります。 

■単発の仕事
（例：キャンペーンスタッフや倉庫内作業など）

■在宅勤務可の仕事
（例：ライター、Webデザイナーなど）

■シフト制の仕事
（例：飲食店の接客/アパレル販売など）

■短時間勤務や勤務日数が少ない仕事
（例：1日4時間～/週1日～など）

ダブルワークは「収入がアップする」「様々な経験が積める」というメリットがある一方で「スケジュール管理が大変」「確定申告が必要な場合がある」など、注意をしなければならないことがあります。
ダブルワークを検討されている方は、メリット・デメリットを理解した上で無理のない範囲で働くようにしましょう。

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